住宅ローンの利用には「２つの商品を併用する」という方法があります。
なぜそんな面倒なことをするのかと不思議に思う方もいるかもしれません。
しかし、併用することによって「借入額を増やせる」「金利を抑えられる」などのメリットがあるのです。
これらのメリットは一定の条件が揃うことで発揮されます。
自身の条件が当てはまるのかをよく確認し、賢く住宅ローンを利用しましょう。
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フラット35と民間ローンを併用するメリット
フラット35を取り扱う金融機関では、一般の住宅ローンと組み合わせて借り入れることも可能です。
たとえば、3000万円を借り入れるのに2500万円をフラット35で借り、残りの500万円を変動金利で借りることで、100％ローンにすることができます。
この方法はフラット35だけでは有利子率９割を超えてしまう場合などに有効で（融資率が９割を超えると金利が高くなる）、金利上昇リスクへ備えつつ、毎月返済額を抑えるという「いいとこ取り」ができます。
なかでも「フラット35パッケージ」などの名称がついている商品が一般的で、都市銀行をはじめ、地銀、ネット銀行でも扱っているので調べてみるといいでしょう。
フラット35パッケージはフラット35と民間の金融機関の住宅ローンを一体的に利用する商品タイプです。
特徴は申し込みが１回で済むうえ、どちらの審査もフラット35の基準で行います。
フラット35では融資率が９割を超えると通常は金利が高くなりますが、たとえば、変動金利を組み合わせることで、フラット35の借入額と金利を抑えることができるのです。
そのため、長期の返済期間でどうしても購入額の100％を希望する人などに向いています。
公的ローンであるフラット35を扱うのは、JAを除きほとんどが民間の金融機関です。
独自の全期間固定金利型の商品を持たずにフラット35を取り扱っているのは、顧客のニーズに応えるとともに、長期融資に伴うリスクを避けつつ、事務手数料からの収益を期待できるからです。
なお、フラット35とは別に、独自の全期間固定金利型のがある民間金融機関は、みずほ銀行のほか、一部の地銀や信用金庫などに限られます。
地方在住者には地銀のフラット35の併用ローンが使いやすいでしょう。
各金融機関のフラットの比較ポイント
フラット35を選ぶ際、取り扱う金融機関によって金利や事務手数料、手続きの面で差があるため十分に比較検討したほうがよいでしょう。
注意点としては、金利は低めでも、事務手数料は高めに設定されていることがあります。
一見しただけでは気がつかないこともあるので申し込む前に詳細に確認しましょう。
住宅ローンの商品選びは総合的に判断することが重要です。
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