ファンダメンタル分析 テクニカル分析

ファンダメンタル分析とテクニカル分析の両方が必要な理由

ファンダメンタル分析とテクニカル分析の両方が必要な理由

株価分析の手法は、ファンダメンタル分析とテクニカル分析の2つに分けられます。

ファンダメンタル分析では企業の適正価格を知ることができ、テクニカル分析では売買タイミングを読むことができます。


両者を使いこなすことで株式投資で利益を上げられやすくなります。


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ファンダメンタル分析

ファンダメンタル分析


ファンダメンタル分析は、景気動向などを基にしたマクロ分析、企業の財務データや業績見通しなどをベースにしたミクロ分析による個別株価分析などがありますが、実際には扱う範囲が非常に広いです。

マネーサプライなどの金融環境を基にした分析、海外経済との関係からの予測もファンダメンタル分析の一例です。


また、ミクロの分析をする上では様々なマクロ分析を必要とするように、マクロとミクロが密接に関連していることも重要です。

企業業績を予測するには、新製品といったその企業努力の要因のほかに、名目GDP成長率、為替相場、金利動向、商品市況など、さまざまなマクロ面も注目しなければなりません。


メモ

マクロ分析とは、ミクロ分析の反意語でGDP速報値や消費者物価指数など1国の経済状態を表す経済指標をもとに国の状態を分析することです。

 

メモ

ミクロ分析とは、マクロ分析の反意語であり、分析の対象を家計や企業に絞っているということです。企業の価格の決め方だとか、消費者の消費行動を分析することです。
企業におけるマクロ分析とは、企業が投資や生産をして利益を得るまでの様々な環境要因を分析することをいいます。



ファンダメンタル分析の考えかた

ファンダメンタル分析の底流にある考え方によると、株価はその企業の株式を保有することによって得られる将来の収益を現在価値にしたもの(金利で割り引く)ということになります。

株式評価モデルの代表的なものとして配当割引モデルがあげられます。

株式の本質価値は将来にわたるすべての受取配当の割引き現在価値に等しいと規定され、株式価値=将来の配当金額/割引率(市場金利)となります。


したがって、ファンダメンタル分析で求められた株式価値が市場で形成された価格、すなわち株価を下回っている場合には、株価が割安にあるということで買いを入れ、逆の場合は株式を保有していれば売却、保有していなければ空売り、株価が株式価値まで下落した場面で買い戻せばよいことになります。


メモ

配当割引モデルとは、企業が発行している株式の適正な簿価を算出するための方法のひとつで、将来にわたって予想される一株あたりの配当額と、投資家が投資先に対して要求する利回りを用いて算定されます。
具体的には、各期の一株あたり配当予想額を投資家の要求利回りによって割り引いて算出した現在価値を合計します。



テクニカル分析

テクニカル分析

テクニカル分析は、純粋に価格など市場の動きだけに焦点を当てます。

どのような経済的背景で動いたのか、あるいは株式価値がいくらか、といったことは問われません。

そのため、ファンダメンタル分析とテクニカル分析は、独立あるいは相対的概念として比較されることが多いです。

しかし、まずはファンダメンタルズによって株価分析が可能であるということを第一に考えれば、理解しやすくなります。


上場していない、つまり市場で価格がついていない企業でも、財務データによって妥当株価が導き出されます。

実際、相続などでは、類似企業との比較などによって株価が算出されます。

こうしたことはテクニカル分析では不可能です。

ファンダメンタルズで株式価値を探ることが可能であることが、株価分析の出発点といえます。


テクニカル分析よりもファンダメンタル分析が受け入れられる理由

上記のように、価格を論理的に説明できることが、テクニカル分析よりもファンダメンタル分析が一般的に広く受け入れられる理由です。

とくに、顧客への説明責任を負っている機関投資家においては顕著です。


しかしながら、実際の株式投資の場面ではファンダメンタル分析だけではうまくいかないことが多いのが現実です。

業績予想の難しさは、企業アナリストの経験をしている人ほど感じているものです。


ファンダメンタル分析だけに頼る3つの問題点

ファンダメンタル分析だけに頼る3つの問題点

ファンダメンタル分析だけに頼ることの問題点は下記の3つです。

  1. 株式価値の不明確さ
  2. 予測の不確実性
  3. 株価の先見性


それぞれわかりやすく説明していきます。


株式価値の不明確さ

株式の価値に関しては、株式を利益配当請求権に着目した利潤証券としてみるか、残余財産請求権に着目した物的証券とみるかで、株式の価値は異なってきます。


株価の下落局面では企業の解散価値に焦点があたり、物的証券としての株価形成がなされることもありますが、局面ごとにどこに焦点をあてて株価形成がなされるか不透明です。


予測の不確実性

前述したように、将来の企業業績を適切に予想することは多くの困難を伴う作業です。

数年先の経済がどのような姿になっているかも、現実的には予測しづらいのです。


業績予想に優れたアナリストがいることは否定しませんが、未来永劫にわたって当て続けることはできません。

ましてや、経済環境そのものが大きな変化にさらされているような状況では、業績の変化率はおろか、業績の方向性すら読み誤りかねません。


株価の先見性

株価に先見性があるのは否定できない事実です。

内閣府の景気動向指数では東証株価指数(TOPIX)が先行系列に位置付けられています。

このことからも、株価の先見性は広くエコノミストにも認められているといえます。


現実問題として、足元の環境がよくなってくれば、ファンダメンタルズによる分析では一段と強気バイアスがかかりやすいです。

景気がどこで腰折れするかを予測すること自体、困難を伴うので致し方ないにしても、ファンダメンタルズの予想は線形になりやすい点に十分な注意が必要です。


テクニカル分析はファンダメンタルズを無視できない

テクニカル分析はファンダメンタルズを無視できない

テクニカル分析は、純粋に価格などの動きに焦点をあてていますが、ファンダメンタルズを無視しているということではありません。

株価を形成する主体は市場参加者であり、株価には多くの市場参加者によるファンダメンタルズ面の予測が織り込まれているからです。


このように、ファンダメンタル分析と比較すると、テクニカル分析の特色が見えてきます。

ファンダメンタル分析を入念に行うには多大なコストと時間を要します。

それに見合っただけの成果を得られるかどうかは分からない上に、時間がかかった分だけ株価の先見性についていけなくなってしまいます。

テクニカル分析はこうした実態を回避することが可能になります。


投資タイミングを測ることができる、という点も実践的です。

投資が単なる学問ではなく、経済行為である点を踏まえると、この実践的、実務に直結するということは、テクニカル分析の最大のアドバンテージといえます。


ただし、テクニカル分析も万能ではありません。

それぞれ用いるべき局面や分析結果を解釈する上で注意を要します。

テクニカル分析を単なるツールとしてあてはめるのではなく、なぜその手法が有効であるのかを理解しながら、実践を積んでいくことが必要です。


テクノ・ファンダメンタル分析

テクノ・ファンダメンタル分析

テクノ・ファンダメンタル分析とは、テクニカル分析とファンダメンタル分析との合成語です。

ここまで、両分析を相対するものとして説明してきましたが、実際には重なり合う部分もあります。


たとえば、景気循環の分析はファンダメンタル分析の領域であり、株価の周期性に関するサイクル分析はテクニカル分析でありますが、双方は密接に関連しています。

このような両者を統合して分析し、利点を生かい合うことで高いパフォーマンス安定的に得られるというのが、テクノ・ファンダメンタル分析の視点といえます。


テクノ・ファンダメンタル分析には、マクロ分析の観点から、次のようなトップダウンアプローチがあります。

ファンダメンタルズの変化に応じて株式市場全体がどのように動くかは、過去に同じようなファンダメンタルズの変化があったときにどのように株式市場全体が動いたかという動きを知るしかありません。

株価変動をファンダメンタルズの変動と関連づけて整理しているので、将来のファンダメンタルズを予測することによって将来の株価も予測できます。


株式投資は実戦的なものであるという点が立脚点です。

妥当株価をファンダメンタル分析で把握するというのが、テクノ・ファンダメンタルです。

テクニカル的に売られ過ぎと判断される銘柄の中から、妥当株価の高い銘柄を選んで投資を行う「ボトムアップ型」の手法が紹介されています。


テクノ・ファンダメンタルのアプローチは様々ですが、その目的はテクニカル分析とファンダメンタル分析の融合によってパフォーマンスを安定的にあげることにあります。

実践的な分析手法として今後、様々な工夫が施され、多くの市場参加者が意識するとしないとにかかわらず、利用することになります。



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