この記事では、ファンダメンタル分析の一つ「労働生産性」について解説していきます。
労働生産性がわかれば、従業員1人当たりの付加価値を知ることができます。
労働生産性は、企業の「生産性」がわかる経営指標です。
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労働生産性とは
労働生産性とは労働者1人あたりが生産できる成果を数値化したものです。
1人の労働者につきどれくらいの利益が得られたのかを数値で表すことで、ライバル企業との生産性の高さを比べることができます。
労働生産性には下記の2つがあります。
- 物理生産性
- 価値生産性
生産性を生産物の量で示したものを「物的生産性」、価格で示したものを「価値生産性」といいます。
生産性を上げるには、労働者なら技術向上。農業や漁業なら天候の影響など、業種によりさまざまです。
また、効果的なシステムの導入でも改善することが可能です。
労働生産性は給料の算出にも大きく影響してきます。
生産性とは
生産性と、はより少ない労力と投資（インプット）でより多くの価値（アウトプット）を産みたいという人間の考えから生まれてきた概念です。
少ないインプットから、多いアウトプットが得られるほど、より生産性が高いということになります。
式に表すと下記のとおりです。
生産性＝アウトプット÷インプット
付加価値とは
付加価値とは、読んで字のごとく、付け加えられた価値のことです。商品やサービスが本来持っている価値に、プラスして付け加えた価値が付加価値になります。
たとえば、独自のルートで商品を得たり、独自技術によって製品を開発したりするなど、他社とは違う方法によって生み出された価値のことです。
付加価値は、会社の従業員や機械などが、いかに効率よく利益を稼ぎ出したかを示す生産性を明らかにするためにも用いられます。
労働生産性の計算式
労働生産性の計算式は下記のとおりです。
$$労働生産性（一人あたりの付加価値）＝付加価値÷従業員数$$
労働生産性は、数値が高ければ高いほど良です。
付加価値額の求めかた
付加価値の計算方法には、「控除法（中小企業庁方式）」と「加算法（日銀方式）」があります。一般的には「控除法」が用いられることが多いです。
控除法（中小企業庁方式）とは
控除法とは、売上の総額から経費（原価）を差引いて計算する方法です。中小企業庁方式とも呼ばれています。
控除法の計算式は下記のとおりです。
$$付加価値＝売上高−外部購入費$$
外部購入価値とは原材料費・消耗品費・外注加工費・外部用役費・仕入商品などです。
加算法（日銀方式）とは
積上法とは、生産の過程で生み出された価値を積み上げていくという考え方です。日銀方式とも呼ばれています。
$$付加価値＝人件費＋金融費用＋減価償却費＋賃借料＋租税公課＋経常利益$$
労働生産性の目安と業種別平均
業種によって労働生産性の平均値は異なるので、他の会社と比較するときは同業種で行う必要があります。
業種別の平均値を知ることで、企業に求められる労働生産性の目安がわかります。
主な業種の労働生産性は下記のとおりです。
| 業種 | 金額（万円） |
| 製造業 | 11,140.7 |
| 情報通信業 | 1,009.7 |
| 卸売業 | 960.9 |
| 小売業 | 499.5 |
| サービス業 | 421.9 |
労働生産性の比較方法
労働生産性を他社と比較する方法を解説していきます。比較することで労働生産性の目安がわかります。
比較する会社には、ふさわしい会社を選ぶ必要があります。
比較会社は会社四季報で確認できる
目当ての会社を他社と比較するときに便利なのが、「会社四季報」です。
会社を比較するときに重要なのが、「同業種」であることと「会社規模」が近いことになります。
会社四季報には、上記の条件に当てはまるライバル企業を掲載しています。
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まとめ
労働生産性とは労働者1人あたりが生産できる成果を数値化したものです。
1人の労働者につきどれくらいの利益が得られたのかを数値で表すことで、ライバル企業との生産性の高さを比べることができます。
労働生産性は、会社の従業員や機械などが、いかに効率よく利益を稼ぎ出したかを示します。
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