リフォームを行う場合は住宅ローンとまとめて借りるとお得

新築住宅や中古物件を購入して、そのまま住むのなら難しいことはないのですが、リフォームするとなると問題が出てきます。

借入費用をどのように用意するのか…という問題です。


この記事を読めば、リフォーム一体型ローンについて知ることができます。

リフォーム一体型の住宅ローンとは

数年前まではリフォーム資金を借り入れるには、住宅ローンとは別にリフォームローンを組むしかありませんでした。

しかし、リフォームローンは住宅ローンと違って無担保が基本となるため、金利が 4％程度と高く、一方で返済期間は 7～ 15年と短いこともあり、返済負担が大きくなる問題点がありました。


さらに、中古は安いのが魅力ですが、担保価値を低く評価されてしまうので、ローンを組むときは一定額以上の頭金が必要になります。

住宅ローンを借りる金融機関でリフォーム費用も併せて借りる場合、希望借入額から減額されるのが通常でした。


そういった背景があり、ここ数年はリフォームへのニーズに応える形で、リフォーム一体型の住宅ローンの普及が図られるようになっています。

購入額とリフォーム工事費の合計額までの借入が可能で、金利や返済期間は最長 35年など、住宅ローンと同等の融資を受けられるようになっています。


このような変化もあって、築年数は古くても床面積が広く間取りの変更ができる物件を購入してリノベーションをする人も増えてきています。

リフォーム一体型ローン、利用の流れと注意点

リフォーム一体型ローンの借入までの一般的な流れを解説していきます。

物件購入後、リフォームを行い引渡日に住宅ローンの融資実行。

リフォーム業者へのつなぎ融資を行った場合は、住宅ローンの借入金で返済し、借入金は住宅ローンに一本化されます。


現在、リフォーム一体型ローンを扱う銀行は、みずほ銀行、りそな銀行、新生銀行、ソニー銀行などです。

フラット35でも「リフォーム一体型」「リノベ」といった商品が、三井住友信託銀行、ARUHI、ジェイ・モーゲージバンクなどで利用できます。


金融機関によっては、こうした商品がない場合でも、リフォーム費を併せた借り入れについて相談に乗ってくれることもあります。


注意点としては、リフォーム済みの物件を選ぶ場合です。

自社施工ができる販売会社の物件は相場より安い傾向にありますが、一方で業者を使ってリフォームした物件はそのぶん高めの価格設定になるので、担保評価を上回ってしまうケースが出てきてしまいます。


そのため、借入可能額は低く設定され、自己資金（頭金）が必要になる場合もあります。

従来のリフォームローンとリフォーム一体型の比較

購入資金2,000万円、リフォーム資金500万円の場合


〈従来型〉

〈リフォーム一体型〉

従来型よりも一体型を利用したほうが、月々の支払いを約15,000円抑えられます。