ファンダメンタル分析

利益剰余金比率とは?利益剰余金比率の計算式と比較方法

利益剰余金比率とは?利益剰余金比率の計算式と業種別平均


ビギナー
株式の購入を考えている会社が、これまで稼いだお金をどれだけ残しているのか知りたい。


順調に利益を出し、潤沢な資産のある会社は簡単には倒産しない会社と言えます。
筆者


この記事では、ファンダメンタル分析の一つ、「利益剰余金比率」について解説していきます。


利益剰余金比率を理解すれば、企業の「安全性」を知ることができます。


 

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利益剰余金比率とは

利益剰余金比率とは

利益剰余金比率とは、会社がこれまでに稼いだ利益のうち、使われずに残っている金額のことです。

「総資本」と 「利益剰余金」の比率で表すことができます。


利益剰余金とは「内部留保」のことです。

内部留保とは

内部留保とは、企業が生み出した利益から税金や配当、役員報酬などの社外流出分を差し引いたお金で、社内に蓄積された資産。

 

利益剰余金がたくさんあるということは、相応の資産が会社に存在することになります。したがって、その会社の安全性は高いということになります。


利益剰余金がどの程度あるかを示す指標として用いられるのが、「利益剰余金比率」という指標で、会社の安全性をはかる指標の一つです。


利益剰余金比率は、たんに剰余金比率と言われたりもします。



総資本とは

総資本回転率を求める計算式に必要な、「総資本」を説明していきます。


総資本とは、会社が外部から調達した借入金や社債などの「他人資本」と、株主が出資した資本金や過去の利益の蓄積などの「自己資本」を合計した金額です。

総資本は総資産に対する概念のことで、負債と純資産の総額です。


利益剰余金とは

総資本回転率を求める計算式に必要な、「利益剰余金」を説明していきます。


利益剰余金とは、企業が生み出した利益を積み立てたお金で、会社内部に蓄積されているものです。企業会計において貸借対照表の純資産の部に記載される、株主資本の一部です。



利益剰余金比率の計算式

利益剰余金比率の計算式

利益剰余金比率の計算式は下記のとおりです。

$$利益剰余金比率=(利益剰余金÷総資本)×100$$


利益剰余金比率が高いほど、会社内部に蓄積されたお金が多く、安全性の高い会社ということになります。


利益剰余金比率を実際に計算してみる

利益剰余金比率を実際に計算してみる

利益剰余金比率を求める計算を実際にしてみましょう。


計算式に必要な「総資本」と「利益剰余金」は『貸借対照表』に記載されています。

貸借対照表は、会社のホームページへ行き、IR情報から確認できます。


今回は、トヨタ自動車の決算書を使って利益剰余金比率を計算していきます。

2019年3月期 決算短信〔米国基準〕(連結)

$$21,987,515÷51,936,949=42.33$$


トヨタ自動車の利益剰余金比率は42.33でした。



利益剰余金比率を比較する

利益剰余金比率を比較する

利益剰余金比率を他社と比較する方法を解説していきます。比較する会社には、ふさわしい会社を選ぶ必要があります。


比較会社は会社四季報で確認できる

会社四季報、比較、会社総資本回転率とは・目安・業種別平均・計算式、ファンダメンタル分析

目当ての会社を他社と比較するときに便利なのが、「会社四季報」です。


会社を比較するときに重要なのが、「同業種」であることと「会社規模」が近いことになります。


会社四季報には、上記の条件に当てはまるライバル企業を掲載しています。



利益剰余金比率を実際に比較してみる

総資本回転率とは・目安・業種別平均・計算式、ファンダメンタル分析、比較

利益剰余金比率を使って実際に比較してみましょう。


トヨタ自動車の場合、比較会社は「日産自動車」「ホンダ」「スズキ」になります。

比較データは2019年の1年間です。

利益剰余金比率の比較
トヨタ自動車 42.33%
日産自動車 26.18%
ホンダ 39.04%
スズキ 38.64%

 

トヨタ自動車は比較会社の中で一番高い結果になりました。ライバル企業の中で一番安全性の高い会社になります。


まとめ

まとめ

利益剰余金比率とは、会社がこれまでに稼いだ利益のうち、使われずに残っている金額のことです。「総資本」と 「利益剰余金」の比率で表すことができます。


利益剰余金がたくさんあるということは、相応の資産が会社に存在することになります。したがって、その会社の安全性は高いということになります。


利益剰余金比率が高いほど、月あたりの売上高に占める現金や預金、短期保有目的有価証券が多いという傾向もあります。

つまり、より換金性の高い資産が多いということであり、安全性はさらに確実なものとなります。


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