この記事ではファンダメンタル分析の一つ、「流動比率」について解説していきます。
流動比率を理解すれば、会社の「安全性」を知ることができます。
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流動比率とは
流動比率では短期的な支払能力がわかります。
1年以内に支払わなければならない「流動負債」に対して、1年以内に現金化できる「流動資産」をどれだけ保有しているのかをあらわす比率です。
比率にして表すことによって、他社との比較が可能になり、優れた会社を簡単に発見することができます。
株式の購入を考えている会社が、お金を持っているのかどうかを知っておくのは、とても重要なことです。
会社がお金を持っていなければ、取引をしてくれる会社が見つかりませんし、最悪は倒産したりということにもなりかねません。
取引における支払い能力があるかどうかを知るため方法として、「流動比率」という指標があります。流動比率を求めるには、流動資産と流動負債を用います。
一般的に、流動比率を求める前に、流動資産と流動負債のどちらが多いかということに注目します。
例えば、流動資産よりも流動負債の方が多かったとしましょう。単純に考えて資産よりも負債の方が多ければ、よい財務状態ではありません。
流動資産よりも流動負債の方が多ければ、短期的な支払い能力は低いと判断できます。
流動資産とは
流動比率を求める計算式に必要な「流動資産」について解説していきます。
流動資産とは、短期間（1年以内）に現金化できる可能性のある資産のことで、通常の業務活動によって生じる資産や1年以内に現金ができる資産が該当します。
流動資産の具体例は、現金、預金のほかに、製品、売掛金、受取手形、有価証券などになります。
流動負債とは
流動比率を求める計算式に必要な「流動負債」について解説していきます。
流動負債とは、会社の負債のうち1年以内に支払いの期限が到来する債務のことをいいます。
流動負債の具体例は、買掛金、前受金、未払金、短期借入金などになります。
流動比率の計算式
流動比率の計算式は下記のとおりです。
$$流動比率＝流動資産÷流動負債×100%$$
流動比率の数値は高ければ高いほど、短期的な支払い能力が優れるということになります。
流動資産が流動負債の２倍であれば計算上は200％、３倍であれば300％になります。
一方、流動資産よりも流動負債のが多ければ、100％を下回ることになります。
流動比率を実際に計算してみる
流動比率を求める計算を実際にしてみましょう。
計算式に必要な「流動資産」と「流動負債」は『貸借対照表』に記載されています。会社のホームページへ行き、IR情報から確認できます。
今回は、トヨタ自動車の決算書を使って流動比率を計算していきます。
トヨタ自動、車決算2018年4月1日から2019年3月31日まで
$$18,879,237÷18,226,938×100％＝103.57％$$
トヨタ自動車の流動比率は103.57％でした。
流動比率は100％を超えているかが重要
流動比率は100％を超えているかが極めて重要です。
流動比率が100％を下回っている会社は危険な経営状態と考えてよいです。
流動資産は、基本的に現金そのものあるいは1年以内に現金化される資産であり、流動負債は1年以に支払わなければならない借金です。
流動比率が100％を下回るということは、1年以内に会社の資金が枯渇する可能性が高いといえるわけです。
このような状態になると、取引先が代金をきちんと支払ってもらえるのか警戒し、商売が難しくなることもあります。
流動比率は100％を超えていることが重要です。
流動比率の目安と業界平均
業種によって流動比率の平均値は異なるので、他の会社と比較するときは同業種で行う必要があります。
業種別の平均値を知ることで、企業に求められる流動比率の目安がわかります。
主な業種の流動比率は下記のとおりです。
| 業種別の流動比率（平均） | |
| 金属鉱業 | 429.68％ |
| 原油，天然ガス鉱業 | 306.95％ |
| 証券業 | 304.76％ |
| 電気機械器具製造業 | 303.11％ |
| 精密機械器具製造業 | 300.75％ |
| 通信業 | 294.67％ |
| その他の製造業 | 279.66％ |
| その他サービス業 | 275.41％ |
| 農業 | 267.07％ |
| 一般機械器具製造業 | 262.96％ |
| 化学工業 | 236.24％ |
| 繊維工業 | 224.18％ |
| 鉄鋼業 | 212.46％ |
| 金属製品製造業 | 209.80％ |
| 出版，印刷，同関連産業 | 203.79％ |
| 不動産業 | 202.27％ |
| 窯業，土石製品製造業 | 198.68％ |
| 卸売業 | 188.35％ |
| 食料品製造業 | 176.34％ |
| 運輸に付帯するサービス業 | 175.56％ |
| 建設業 | 174.79％ |
| 非鉄金属製造業 | 174.04％ |
| ゴム製品製造業 | 172.72％ |
| 輸送用機械器具製造業 | 164.28％ |
| 航空運輸業 | 160.75％ |
| 航空運輸業 | 160.73％ |
| 映画業 | 157.45％ |
| 木材，木製品製造業 | 152.49％ |
| 小売業 | 146.69％ |
| パルプ、紙、紙加工品製造業 | 145.65％ |
| 石油製品，石炭製品製造業 | 143.66％ |
| 林業 | 133.04％ |
| 倉庫業 | 129.09％ |
| 石炭鉱業 | 126.91％ |
| 水運業 | 124.54％ |
| 娯楽業 | 109.76％ |
| 漁業 | 108.24％ |
| 皮革，同製品製造業 | 104.50％ |
| ガス業 | 97.98％ |
| 旅館業 | 97.75％ |
| 道路運送業 | 88.48％ |
| 銀行，信託業 | 82.85％ |
| 電気業 | 79.41％ |
| 保険業 | 62.94％ |
| 民営鉄道業 | 58.19％ |
流動比率を比較する
流動比率を他社と比較する方法を解説していきます。比較する会社には、ふさわしい会社を選ぶ必要があります。
比較会社は会社四季報で確認できる
目当ての会社を他社と比較するときに便利なのが、「会社四季報」です。
会社を比較するときに重要なのが、「同業種」であることと「会社規模」が近いことになります。
会社四季報には、上記の条件に当てはまるライバル企業を掲載しています。
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流動比率を実際に比較してみる
流動比率を使って実際に比較してみましょう。
トヨタ自動車の場合、比較会社は「日産自動車」「ホンダ」「スズキ」になります。
比較データは、2018年4月1日から2019年3月31日。
| 売上高営業利益率の比較 | |
| トヨタ自動車 | 103.57％ |
| 日産自動車 | 150.22％ |
| ホンダ | 122.84％ |
| スズキ | 121.09％ |
トヨタ自動車は比較会社の中で一番低い結果になりました。しかし、100％を超えているので短期的な支払い能力には問題ないです。
まとめ
流動比率では短期的な支払能力がわかります。
1年以内に支払わなければならない「流動負債」に対して、1年以内に現金化できる「流動資産」をどれだけ保有しているのかをあらわす比率です。
比率にして表すことによって、他社との比較が可能になり、優れた会社を簡単に発見することができます。
業種によって流動比率は異なるので、他の会社と比較するときは同業種で行う必要があります。
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