ファンダメンタル分析

流動比率とは?流動比率の計算式と目安

流動比率、ファンダメンタル分析


ビギナー
株式の購入を考えている会社が、倒産しないか知りたい。


会社の短期的な支払い能力を知れば、倒産する会社を回避できます。
筆者


この記事ではファンダメンタル分析の一つ、「流動比率」について解説していきます。


流動比率を理解すれば、会社の「安全性」を知ることができます。


 

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流動比率とは

流動比率とは

流動比率では短期的な支払能力がわかります。


1年以内に支払わなければならない「流動負債」に対して、1年以内に現金化できる「流動資産」をどれだけ保有しているのかをあらわす比率です。

比率にして表すことによって、他社との比較が可能になり、優れた会社を簡単に発見することができます。


株式の購入を考えている会社が、お金を持っているのかどうかを知っておくのは、とても重要なことです。

会社がお金を持っていなければ、取引をしてくれる会社が見つかりませんし、最悪は倒産したりということにもなりかねません。

取引における支払い能力があるかどうかを知るため方法として、「流動比率」という指標があります。流動比率を求めるには、流動資産と流動負債を用います。


一般的に、流動比率を求める前に、流動資産と流動負債のどちらが多いかということに注目します。


例えば、流動資産よりも流動負債の方が多かったとしましょう。単純に考えて資産よりも負債の方が多ければ、よい財務状態ではありません。

流動資産よりも流動負債の方が多ければ、短期的な支払い能力は低いと判断できます。

 

流動資産とは

流動比率を求める計算式に必要な「流動資産」について解説していきます。


流動資産とは、短期間(1年以内)に現金化できる可能性のある資産のことで、通常の業務活動によって生じる資産や1年以内に現金ができる資産が該当します。


流動資産の具体例は、現金、預金のほかに、製品、売掛金、受取手形、有価証券などになります。



流動負債とは

流動比率を求める計算式に必要な「流動負債」について解説していきます。


流動負債とは、会社の負債のうち1年以内に支払いの期限が到来する債務のことをいいます。


流動負債の具体例は、買掛金、前受金、未払金、短期借入金などになります。



流動比率の計算式

流動比率の計算式

流動比率の計算式は下記のとおりです。

$$流動比率=流動資産÷流動負債×100%$$


流動比率の数値は高ければ高いほど、短期的な支払い能力が優れるということになります。


流動資産が流動負債の2倍であれば計算上は200%、3倍であれば300%になります。

一方、流動資産よりも流動負債のが多ければ、100%を下回ることになります。


流動比率を実際に計算してみる

貸借対照表、流動資産

貸借対照表、流動負債

流動比率を求める計算を実際にしてみましょう。


計算式に必要な「流動資産」と「流動負債」は『貸借対照表』に記載されています。会社のホームページへ行き、IR情報から確認できます。


今回は、トヨタ自動車の決算書を使って流動比率を計算していきます。


トヨタ自動、車決算2018年4月1日から2019年3月31日まで

$$18,879,237÷18,226,938×100%=103.57%$$


トヨタ自動車の流動比率は103.57%でした。



流動比率は100%を超えているかが重要

流動比率は100%を超えているかが極めて重要です。

流動比率が100%を下回っている会社は危険な経営状態と考えてよいです。


流動資産は、基本的に現金そのものあるいは1年以内に現金化される資産であり、流動負債は1年以に支払わなければならない借金です。

流動比率が100%を下回るということは、1年以内に会社の資金が枯渇する可能性が高いといえるわけです。

このような状態になると、取引先が代金をきちんと支払ってもらえるのか警戒し、商売が難しくなることもあります。


流動比率は100%を超えていることが重要です。


流動比率の目安と業界平均

流動比率の目安と業種別平均

業種によって流動比率の平均値は異なるので、他の会社と比較するときは同業種で行う必要があります。


業種別の平均値を知ることで、企業に求められる流動比率の目安がわかります。


主な業種の流動比率は下記のとおりです。

業種別の流動比率(平均)
金属鉱業 429.68%
原油,天然ガス鉱業 306.95%
証券業 304.76%
電気機械器具製造業 303.11%
精密機械器具製造業 300.75%
通信業 294.67%
その他の製造業 279.66%
その他サービス業 275.41%
農業 267.07%
一般機械器具製造業 262.96%
化学工業 236.24%
繊維工業 224.18%
鉄鋼業 212.46%
金属製品製造業 209.80%
出版,印刷,同関連産業 203.79%
不動産業 202.27%
窯業,土石製品製造業 198.68%
卸売業 188.35%
食料品製造業 176.34%
運輸に付帯するサービス業 175.56%
建設業 174.79%
非鉄金属製造業 174.04%
ゴム製品製造業 172.72%
輸送用機械器具製造業 164.28%
航空運輸業 160.75%
航空運輸業 160.73%
映画業 157.45%
木材,木製品製造業 152.49%
小売業 146.69%
パルプ、紙、紙加工品製造業 145.65%
石油製品,石炭製品製造業 143.66%
林業 133.04%
倉庫業 129.09%
石炭鉱業 126.91%
水運業 124.54%
娯楽業 109.76%
漁業 108.24%
皮革,同製品製造業 104.50%
ガス業 97.98%
旅館業 97.75%
道路運送業 88.48%
銀行,信託業 82.85%
電気業 79.41%
保険業 62.94%
民営鉄道業 58.19%

 


流動比率を比較する

流動比率を比較する

流動比率を他社と比較する方法を解説していきます。比較する会社には、ふさわしい会社を選ぶ必要があります。


比較会社は会社四季報で確認できる

会社四季報 比較会社

目当ての会社を他社と比較するときに便利なのが、「会社四季報」です。


会社を比較するときに重要なのが、「同業種」であることと「会社規模」が近いことになります。


会社四季報には、上記の条件に当てはまるライバル企業を掲載しています。



流動比率を実際に比較してみる

売上高営業利益率を実際に比較してみる

流動比率を使って実際に比較してみましょう。


トヨタ自動車の場合、比較会社は「日産自動車」「ホンダ」「スズキ」になります。


比較データは、2018年4月1日から2019年3月31日。

売上高営業利益率の比較
トヨタ自動車 103.57%
日産自動車 150.22%
ホンダ 122.84%
スズキ 121.09%


トヨタ自動車は比較会社の中で一番低い結果になりました。しかし、100%を超えているので短期的な支払い能力には問題ないです。


まとめ

まとめ

流動比率では短期的な支払能力がわかります。


1年以内に支払わなければならない「流動負債」に対して、1年以内に現金化できる「流動資産」をどれだけ保有しているのかをあらわす比率です。

比率にして表すことによって、他社との比較が可能になり、優れた会社を簡単に発見することができます。


業種によって流動比率は異なるので、他の会社と比較するときは同業種で行う必要があります。


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