流動比率とは？流動比率の計算式と目安

この記事ではファンダメンタル分析の一つ、「流動比率」について解説していきます。


流動比率を理解すれば、会社の「安全性」を知ることができます。

 

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流動比率とは

流動比率では短期的な支払能力がわかります。


1年以内に支払わなければならない「流動負債」に対して、1年以内に現金化できる「流動資産」をどれだけ保有しているのかをあらわす比率です。

比率にして表すことによって、他社との比較が可能になり、優れた会社を簡単に発見することができます。


株式の購入を考えている会社が、お金を持っているのかどうかを知っておくのは、とても重要なことです。

会社がお金を持っていなければ、取引をしてくれる会社が見つかりませんし、最悪は倒産したりということにもなりかねません。

取引における支払い能力があるかどうかを知るため方法として、「流動比率」という指標があります。流動比率を求めるには、流動資産と流動負債を用います。

一般的に、流動比率を求める前に、流動資産と流動負債のどちらが多いかということに注目します。

例えば、流動資産よりも流動負債の方が多かったとしましょう。単純に考えて資産よりも負債の方が多ければ、よい財務状態ではありません。

流動資産よりも流動負債の方が多ければ、短期的な支払い能力は低いと判断できます。

 

流動資産とは

流動比率を求める計算式に必要な「流動資産」について解説していきます。


流動資産とは、短期間（1年以内）に現金化できる可能性のある資産のことで、通常の業務活動によって生じる資産や1年以内に現金ができる資産が該当します。


流動資産の具体例は、現金、預金のほかに、製品、売掛金、受取手形、有価証券などになります。

流動負債とは

流動比率を求める計算式に必要な「流動負債」について解説していきます。


流動負債とは、会社の負債のうち1年以内に支払いの期限が到来する債務のことをいいます。


流動負債の具体例は、買掛金、前受金、未払金、短期借入金などになります。

流動比率の計算式

流動比率の計算式は下記のとおりです。

流動比率の数値は高ければ高いほど、短期的な支払い能力が優れるということになります。


流動資産が流動負債の２倍であれば計算上は200％、３倍であれば300％になります。

一方、流動資産よりも流動負債のが多ければ、100％を下回ることになります。

流動比率を実際に計算してみる

流動比率を求める計算を実際にしてみましょう。


計算式に必要な「流動資産」と「流動負債」は『貸借対照表』に記載されています。会社のホームページへ行き、IR情報から確認できます。


今回は、トヨタ自動車の決算書を使って流動比率を計算していきます。


トヨタ自動、車決算2018年4月1日から2019年3月31日まで

トヨタ自動車の流動比率は103.57％でした。

流動比率は100％を超えているかが重要

流動比率は100％を超えているかが極めて重要です。

流動比率が100％を下回っている会社は危険な経営状態と考えてよいです。


流動資産は、基本的に現金そのものあるいは1年以内に現金化される資産であり、流動負債は1年以に支払わなければならない借金です。

流動比率が100％を下回るということは、1年以内に会社の資金が枯渇する可能性が高いといえるわけです。

このような状態になると、取引先が代金をきちんと支払ってもらえるのか警戒し、商売が難しくなることもあります。


流動比率は100％を超えていることが重要です。

流動比率の目安と業界平均

業種によって流動比率の平均値は異なるので、他の会社と比較するときは同業種で行う必要があります。


業種別の平均値を知ることで、企業に求められる流動比率の目安がわかります。


主な業種の流動比率は下記のとおりです。

業種別の流動比率（平均）
金属鉱業	429.68％
原油，天然ガス鉱業	306.95％
証券業	304.76％
電気機械器具製造業	303.11％
精密機械器具製造業	300.75％
通信業	294.67％
その他の製造業	279.66％
その他サービス業	275.41％
農業	267.07％
一般機械器具製造業	262.96％
化学工業	236.24％
繊維工業	224.18％
鉄鋼業	212.46％
金属製品製造業	209.80％
出版，印刷，同関連産業	203.79％
不動産業	202.27％
窯業，土石製品製造業	198.68％
卸売業	188.35％
食料品製造業	176.34％
運輸に付帯するサービス業	175.56％
建設業	174.79％
非鉄金属製造業	174.04％
ゴム製品製造業	172.72％
輸送用機械器具製造業	164.28％
航空運輸業	160.75％
航空運輸業	160.73％
映画業	157.45％
木材，木製品製造業	152.49％
小売業	146.69％
パルプ、紙、紙加工品製造業	145.65％
石油製品，石炭製品製造業	143.66％
林業	133.04％
倉庫業	129.09％
石炭鉱業	126.91％
水運業	124.54％
娯楽業	109.76％
漁業	108.24％
皮革，同製品製造業	104.50％
ガス業	97.98％
旅館業	97.75％
道路運送業	88.48％
銀行，信託業	82.85％
電気業	79.41％
保険業	62.94％
民営鉄道業	58.19％

 

流動比率を比較する

流動比率を他社と比較する方法を解説していきます。比較する会社には、ふさわしい会社を選ぶ必要があります。

比較会社は会社四季報で確認できる

目当ての会社を他社と比較するときに便利なのが、「会社四季報」です。


会社を比較するときに重要なのが、「同業種」であることと「会社規模」が近いことになります。


会社四季報には、上記の条件に当てはまるライバル企業を掲載しています。

流動比率を実際に比較してみる

流動比率を使って実際に比較してみましょう。


トヨタ自動車の場合、比較会社は「日産自動車」「ホンダ」「スズキ」になります。


比較データは、2018年4月1日から2019年3月31日。

売上高営業利益率の比較
トヨタ自動車	103.57％
日産自動車	150.22％
ホンダ	122.84％
スズキ	121.09％

トヨタ自動車は比較会社の中で一番低い結果になりました。しかし、100％を超えているので短期的な支払い能力には問題ないです。

まとめ

流動比率では短期的な支払能力がわかります。


1年以内に支払わなければならない「流動負債」に対して、1年以内に現金化できる「流動資産」をどれだけ保有しているのかをあらわす比率です。

比率にして表すことによって、他社との比較が可能になり、優れた会社を簡単に発見することができます。


業種によって流動比率は異なるので、他の会社と比較するときは同業種で行う必要があります。

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